今回の合格者は、88,300 人で昨年の約5000人ほど少ないようです。
受験者数は昨年より1000人少なく、合格率はここ数年では最も低い、57.9 ％という結果です。
今回はそんなに難しい試験？なのか、こういう結果の様です。
40歳代の合格者が全体の30%を超えており、世相を反映しているようでもあります。
不景気でも、介護の仕事は潤沢に有りますし、東芝やシャープなどの大手の企業でも業績が芳しくなく、早期退職やリストラにより、この業界に流れてくる事もあるようです。
とにかく合格されて一安心と言ったところでしょう！
この先も困難が待ち構えているかもしれませんが、この喜びを励みに頑張って行きましょう！
みんなのコメント
0件たこいち
2016/4/5介護福祉士は施設の顔です！
職場では責任も重くなるでしょうし部下も出来る立場になると思います。
管理的な事も任されると思います。
責任の重圧にみあった給料を国は考えて欲しいです。
重圧に負けず、誇りを持って職場で活躍して下さい。
新介護福祉士の皆さん、ファイトです。たこいち
2016/3/30日本人も外国人も合格率大して変わらないという…
たこいち
2016/3/30EPA候補生、かなり大きく上昇したそうですね。
合格率高いです。たこいち
2016/3/30↓よく調べましょう。
厚労省のホームページやヤフーでも、はっきりでてますよ。
EPA候補生は82名も合格しています。
合格率は50.9% です。たこいち
2016/3/30外国人の合格者は、今回たったの2名です。
公益財団法人社会福祉振興・試験センター
第 28 回介護福祉士国家試験の合格発表について
参照。たこいち
2016/3/30合格率59.7%
EPA候補生、インドネシアやフィリピンからの候補生の合格率 50.9%
どんだけEPA候補生は優秀なんだか。
日本人で落ちるなんて 受験者層の水準は…たこいち
2016/3/29「介護」という仕事には、たとえ資格や経験がなくても従事することが可能です。
人によっては、介護福祉士の資格取得にメリットを感じないことも、理由の一つに挙げられるようです。
資格を取っても仕事の中身が大きく変わるわけではないこと。
また、待遇の面で期待するほど優遇されないことを労力と天秤にかけた場合、どちらに傾くのかということ。
専門学校へ行って勉強に専念するには費用がかかりますし、仕事と生活を両立させながらその勉強する自信はない。
すると、「そこまでして介護福祉士を受ける必要はない。」という結論を出す人が少なからずいます。
介護職個人の知識や介護技術を含めた能力によっては、利用者にとって十分とはいえないサービスも存在しています。
介護福祉士は、介護について高い専門性を持ち、それに基づいた介護を行う介護職と理解して良いでしょう。
関連する投稿
- まこまこま
元々あまり折り合いの良くなかった義父が心筋梗塞で要介護になりました。今の状態は、半身まひで、食事は何とか自分で食べることはできますが、片手しか動かないので、こぼしたりなど、普通の人のようにキレイには食べられません。排泄については、一応トイレまで行って用を足していますが、寒い時期は間に合わず失禁することもあり、苦労しました。 同居を始めて、考えていた以上に大変で、こちらとしても、だんだん不満というか、ストレスが溜まってしまい、笑顔で接することができていません。こんな感じで介護を続けても、お互いに良くない気がするのですが、いらいらした気分を抱えながらでも在宅介護でいるべきか、施設を検討すべきか迷っています。
きょうの介護コメント12件 - かたこ
認知症ではあるのですが、体は比較的元気です。元々運動をしていたので、父は健脚なのです。しかしそれが災いしてか、最近急に姿を消すことが多く、家族はそんな時どこに行ったのかと探しまわり、生きた心地がしません…。 頻繁に徘徊するようになり、在宅介護では危ないかも…と感じているのですが、このように急にいなくなったり、夜間にうろうろするなど徘徊癖があっても、老人ホームなどの施設は受け入れてくれるのですか。そういった癖がない高齢者に比べると、かなり目をかけていただかないといけない気がします。また徐々に認知症が進んでしまっている気がするのですが、どういう施設が合うのでしょうか。できれば今より認知症が悪くならないでほしいです。
認知症ケアコメント9件 - たこいち
時間外労働は本来臨時的なものとして必要最小限にとどめられるべきものであり、 特別条項付き協定による限度時間を超える時間外労働は、その中でも特に例外的なものとして、労使の取組によって抑制されるべきものです。 このため、労使の努力によって限度時間を超える時間外労働に係る割増賃金率を引き上げること等により、限度時間を超える時間外労働を抑制することとしたものです。 「時間外労働の限度に関する基準」が改正され、労使で特別条項付き36協定を結ぶ際には、新たに、 １限度時間を超えて働かせる一定の期間（１日を超え３か月以内の期間、１年間）ごとに、割増賃金率を定めること ２率を法定割増賃金率（２割５分以上）を超える率とするよう努めること ３そもそも延長することができる時間数を短くするよう努めること が必要になります。 これにより、変形時間労働制を採用している事業所等は事実上、超過勤務を抑制されて今までの様に1日18時間にも及ぶような極端な労働をさせられなくなります。
シフト・夜勤コメント19件
