介護職の未来を予想して、ありとあらゆる視点観点でモノを言う場にしたいと思います。
こうなれば良いとか、こうすれば良いのにとか、こうして欲しいなど。
色んな意見が飛び交うことで、未来を描く事が出来ます。

ふとした思い付きや、以前から思うこと、瓢箪から駒など、思わぬ幸いが訪れるかもしれません。
切っ掛けは何であれ、五穀豊穣、お家最高、そうした向上も期待が大いに出来る。
どうせなら、多くの介護職に恩恵を受けた、そういう意見を期待しています。

徴介制度。
国民全員20歳になった人は最低２年間、介護施設もしくは病院にて介護業務に従事しなければならない。５年以上続け介護福祉士を取得した場合は、国から２００万円の報酬金がもらえる。１０年以上続けた場合は４００万円。15年で・・・20年で・・・・25年で・・・・30年で・・・
頑張れる気がする！

公的保険制度、つまり税金で賄われている限り制度のあり方を決めるのは政治家です。

ワンオペ夜勤でも休憩時間がほしい。忙しい夜は本当に休めないので、代わりに見に来てくれる人がほしいです。
うちの施設は3フロアあるので2時間ずつ休憩取ったとして、22時〜4時ぐらいで出勤してくれる人がいればなあ…と。

介護職業に対しての偏見を日本社会から
変えないとダメ。
認知症が酷くて介護が出来なくて家庭が仕事がなおざりになる、生活が出来ないから
いざとなると施設に預けてしまえと
言う。
おいおい、そこで働いているのは日本社会が介護職業に偏見を持っている労働者の人々だよ。
全く都合のいい輩だ。

地球外知的生命体との共存により
人種などちっぽけなことを
ゴチャゴチャ言う人はいなくなるでしょうな笑
時代は宇宙へシフトしていく
宇宙人の中には
介護の仕事に最適な身体構造
を有した生命体や
地球人に寄生して
宿主を活性化してしまうものも現れる

かもしれない笑

機械化は進むでしょう。
そうかと言って、人材は必要不可欠です。
少ない人員でも、効率よく負担なく廻せる機械化は進むのは当然の事と考える。
あとは、センサーや監視カメラなどの、AI技術が進歩をするでしょう。
危険の察知に、排泄などの予兆を感知する。
全自動である程度は、カバーやフォローが出来るようにはなりそう。
しかしながら、どうしても人員は必要なのです。

介護の基礎教育を義務教育課程と、それ以外でも学ぶようになるかもです。
小中学校で、基礎課程や倫理を学びます。
高校年代では、理論や実習も踏まえて学ぶようになります。
更に大学では、専門課程を奥深く学べます。
こういう風に段階的に、英才教育が出来れば人口減少による介護の人材不足を解消できると考えています。
日本の総人口は減少しますので、介護業界も例外なく人手不足に拍車が掛かる。
なので、一般家庭でも家族などが介護をたしなむように、基礎的な知識があれば家族介護で担えるようになります。
何も介護職だけが、介護を行う必要性が無くなる。
こういう考え方も有りますし、総人口総動員で活躍も期待できます。
知って学んで、何も損な事は無いと思います。

２０２５年をピークに介護をされる人が減ると見込まれ介護従事者をそれ程必要としない時代に突入するだろう。
グーグルやアマゾンなど多額のお金を出資し不老不死についての研究をしている。
また東京大学医科研究所では老化細胞を除去する方法を確立されたと言う。
これにより動脈硬化や糖尿病など改善されるらしい。
また今年話題になったアルツハイマーの初期症状に効果のある新薬の発表、ＩＰＳを使った認知症の改善や、健康時の内臓細胞を使う事で病気で弱った内蔵などと交換出来る様になる。
不老不死とまではいかないが、不老は確実に研究成果が出て近い将来平均寿命と健康寿命の差は縮まるだろう。
そうなれば確実に介護される人も減り介護従事者もそれ程必要とされなくなる。

信じるか信じないかは•••••

実現できそなのは
無重力介助だね

移乗は指先ひとーつでー
チョ、ンチョ、ンっと笑

外国人をわざわざしかも日本政府が先頭に立って呼んでる。
しかも僅か50年前1969年わずか400人
だった100歳以上の老人が8万人になっている、
医療の発達、薬の充実で更に老人は長く生きていく。
日本人の介護という職業に対しての
見方、考え方、価値観が変わらない限り
未来は無い。
若い人達は介護現場に来ないと大変な人出不足か更に外国人が日本に働きに来る。

介護職って、ほんと寄せ集めになったのかな。無資格もいれば知識は要らないというヘルパー、70%も合格する介護福祉士、ケアマネにならない資格保有者、何やっているか分からないケアマネ、こんな方達が同じ施設で介護を仕事としてやっていると皆んな我が道を行くようになるでしょうか。
介護職は、誰でも出来るってコメも多いけどそんな方々も利用者のことを考え介護してもまた、何も考えなくても人手不足もありごちゃごちゃしながらやってます。
正直、長くやっていると精神的にも肉体的にも疲れてしまう、今はそんな感じです。未来は、今かも知れないかな。

ワークシェアリングと言う、働き方がありますが、本来はひとつの仕事を複数人で分けて働くと言う考え方。
これに因んで、ある地域の同業他社である介護事業者たちが、介護の人材難を危惧して人員を事業者間の垣根を越えて、人材の使い廻しを試験的に行っている地域があります。
事業所も、半径500メートルに複数あり、自転車や徒歩でも通いやすい位置です。
例えば、A・B・Cと三社あり、午前中にA事業所で勤務をしてから、午後からB事業所で働く。
或いは、C事業所で働く事も有り得る。
タイムスケジュールや、勤務表も複雑には成りますが、少ない人材の有効活用と、事業所同士の共倒れ、倒産廃業などにも大きく影響すると思います。
非常に難しく、前例が無い事でしょうけど、勇猛果敢に挑戦しないと事業が廃業に追い込まれると危惧しての、やむを得ない苦渋の決断だそうです。
こういう切実な事情も有りますので、成功事例を世に知らしめて欲しいものです。

個人的に思うこと。
例えば、介護職は転職回数が多い。
介護事業の中で、色んな事業所を巡る事も多い。
一般的な企業では、転職が多い程、イメージが悪くなります。
介護業界では逆に、色んな事業所を回る事で、色んな経験をして来たと捉える事も屡々です。
施設介護も有れば、通所介護も有りますし、多種多様です。
なので、マルチに活躍を期待されます。
これが介護業界の特殊な事情です。
そこで意見としては、今の現状では転職をすれば、試用期間3か月経過で、ようやく介護職の処遇改善加算や、特定処遇改善加算などの手当てが付きます。
なので、特例措置として介護福祉士の有資格者は入職した月には加算を即座に付ける。
或いは通常は3か月の所、経験年数の多い人ほど期間の短縮をすると言う措置が必要と思います。
事業者の裁量で、幾らでも短縮できる様にすれば良いのです。
これを公に、法制度化をするべきと考えます。
転職イコール修業を積むと言う、特殊な介護事情を加味した措置であると思います。

思い付きですが、介護福祉士の試験申し込みなどの質問が有ったので、意見したいと思います。
介護福祉士を増やしたい、そういう政府や行政の考えや施策も有ります。
本当に増やしたいのなら、年に1回だけの試験では無く、半年に1度の年2回に増やせば良いのです。
どんな国家試験も年に1回ですが、特例的に期間限定でも良いので、年に2回行えば受験者数も大幅に伸びるし、合格者も単純に倍近くに増えます。
簡単に出来ると思います。
前例が全く無いから、二の足を踏んでいるだけ。
介護の人材難を乗り切る、最上の策と言えます。